お葬式で後悔しない！知っておきたい7つの葬儀形式と費用・手続きの基本

現代の葬儀スタイルは大きく7種類に分けられる

昔と比べて、お葬式の形式は非常に多様化しています。

親族間で葬儀に対する価値観が違うと、その後の相続手続きにも悪い影響を与えかねません。

将来の相続トラブルを防ぐためにも、まずは7つの葬儀の種類と特徴を知っておきましょう。

現在主流となっているお葬式は、以下の7種類です。

1. 一般葬
2. 家族葬
3. 密葬
4. 一日葬
5. 直葬（火葬式）
6. 自由葬
7. 社葬・合同葬

それぞれの葬儀形式が持つ特徴は以下の通りです。

葬儀費用と相続の手続きで失敗しないためのポイント

お葬式は、限られた時間の中で慌ただしく準備を進めることになります。

予算や希望を決めておくことは大切ですが、完璧を求めすぎない心の余裕も必要です。

スムーズに進めるための基本は、「予算を決める」「呼ぶ人数を決める」「葬儀の種類を決める」の3点です。

この3つだけはご家族でしっかりすり合わせ、細かい部分は柔軟に対応しましょう。

特に「予算」については、注意すべきポイントがいくつかあります。

まず、人が亡くなったことを銀行などの金融機関が知ると、その方の口座は凍結されてお金が引き出せなくなります。

葬儀代を故人の口座から払おうと考えていると、支払いに困ることになります。

現在は、口座残高の一部を引き出せる「預貯金の仮払い制度」があります。

引き出し額は口座残高や法定相続分によって計算され、1つの金融機関につき最大150万円までとなります。

しかし、引き出しには生まれてから亡くなるまでの戸籍謄本など複数の書類を集める必要があり、手続きに手間と時間がかかります。

当面の費用は、ご遺族側で準備しておく方が安心です。

また、かかった葬儀費用の中には、相続税の計算時に遺産総額からマイナス（控除）できるものがあります。

お寺へのお布施や、スタッフへの心付けなど、領収書が出ない支払いもマイナスできます。

「いつ」「誰に」「いくら」「何のために」支払ったかをメモに残しておきましょう。

心付けを渡す際、相手のフルネームまで聞き出す必要はありません。

「火葬場のスタッフ」や「霊柩車の運転手」といった役職名をメモしておけば大丈夫です。

専用の出納帳などは不要で、大学ノートやスマホのメモ帳など、ご自身の書きやすい形式で構いません。

近年は火葬場が混雑しており、火葬まで数日待たされるケースが増えています。

この待機期間にかかったドライアイス代や安置施設の利用料もマイナス可能です。

通夜振る舞いなどの飲食代や、少額の会葬御礼も対象になります。

一方で、いただいた香典の金額に応じてお返しする「香典返し」はマイナスできません。

お葬式の当日に一律で品物を渡す「即日返し（当日返し）」も対象外ですので注意してください。

初七日などの法要費用も、原則としてマイナスできません。

お葬式と同じ日に初七日を行う場合でも、見積書などで費用が明確に分けられていると対象外になります。

葬儀社からの請求書にどのように書かれるか、事前に確認しておきましょう。

葬儀費用の負担が心配な方は、自治体の補助金制度も確認してください。

国民健康保険などの加入者は「葬祭費」、会社員などの健康保険加入者は「埋葬料」として数万円が受け取れます。

これらの給付金は、お葬式を行った「喪主」が申請することで受け取れます。

国民健康保険の場合は「市区町村の役所」、会社の健康保険の場合は「全国健康保険協会（協会けんぽ）や健康保険組合」が申請窓口となります。

自動的に振り込まれるわけではなく、期限（葬儀や死亡の翌日から2年以内）もあるため忘れずに申請しましょう。

お葬式の形式について、ご家族間で意見が割れることは珍しくありません。

できればお元気なうちから、どのようなお葬式を希望するか話し合っておくのが一番です。

お葬式での親族トラブルは、その後の遺産分割協議にも悪影響を及ぼします。

ご家族全員が納得してお見送りをすることが、トラブルのない円満な相続への第一歩となります。